病気にならない“未病”への挑戦真に健康で美しい人生を送れる社会を目指して

米国最高峰の医療機関ジョンズ・ホプキンス・メディスン（JHM）と日本で唯一国際提携を実現させ、２００７年３月にオープンした「東京ミッドタウンメディカルセンター」。その立ち上げに古川が関わったことが、（株）アドバンスト・メディカル・ケア（AMC）創業の原点である。

東京ミッドタウンに米国最高峰の医療機関と提携した医療機関をつくる

開業医の長男として生まれ、幼い頃から医療の世界を身近に感じつつも、古川が進路として最終的に選んだのはビジネスの世界だった。人の暮らしや経済、文化にまで直接的な影響を与える大規模な都市づくりに憧れ、慶應義塾大学を卒業後、日本を代表する大手デベロッパー、三井不動産（株）に入社した。都市づくりという大きな夢を抱き第一志望の会社に入社するも、時はちょうどバブル崩壊の渦中。配属された川崎駅前の再開発プロジェクトにおいて、オフィスビル主体とした業務都心に改新するという計画から、比較的景気の影響を受けにくいショッピングセンター主体の再開発事業へと変更を余儀なくされたタイミングであった。しかし、そこで得たものは大きかったという。

「商業主体の再開発事業になったことで、綿密な市場調査を繰り返し、いかにお客様をその街に呼ぶかということを学ぶことができました。そのノウハウは今でも大切な財産として医療機関の集患支援に役立っています。」と古川は言う。

いくつかのプロジェクトを経て古川が担当することになったのは、六本木防衛庁跡地再開発（赤坂９丁目計画）。AMCが本社を置く、現：東京ミッドタウンの開発プロジェクトであった。当時この地にあった防衛庁本庁が市ヶ谷に移転することに伴い、残されたおよそ10ヘクタールの土地の一般競争入札が実施され、三井不動産を幹事社とするコンソーシアム６社が落札。古川はこの土地取得のための競争入札から都市計画の決定、開発許可の取得、地元住民との折衝などに従事し、大規模な都市づくりという入社当時の夢を現実のものとしていた。三井不動産に入社して９年目のことである。

そしてこれまで進めてきた計画を元にいよいよ着工し、開業に向けた準備を行っていくというタイミングで古川に新たな命が下った。それは、東京ミッドタウンという街の目玉に、米国の超一流医療機関と提携したクリニックを開院するということ。

このミッションのため古川は単身で米国に渡り、全米の名だたる医療機関との交渉をスタート。幾度となく渡米と交渉を繰り返し、ベストな提携相手として、JHMと日本初の提携を結ぶ話をとりまとめた。JHMは、その傘下にあるメリーランド州ボルチモア市の「ジョンズ ホプキンス病院(The Johns Hopkins Hospital)」が、米国U. S. News & World Report 誌の「全米ベストホスピタルランキング」において21年連続第一位に選ばれるという他に類を見ない実績を有する米国を代表する超一流医療機関グループだ。

「しかし、アメリカの医療機関は日本で医療はできないので、JHMと組む国内医療法人を見つける必要がありました。これが大変難航しました。」

古川は、日本で60を超える医療法人にこのJHMとの提携を持ちかけた。しかし、実際に手を挙げたのはたった4つの医療法人のみ。その中の1つが、会員制リゾートホテル事業で日本を代表するリゾートトラスト（株）の提携医療法人、トラストメディスンであった。そして、JHMの選考を経て、提携先はトラストメディスンに決まった。

古川のビジネス人生に大きな影響を与えた出会い

ほとんどの医療法人が米国医療機関との提携に否定的な見解を示す中、現：リゾートトラスト（株）伏見有貴 代表取締役社長（当時は同社取締役　経営企画室長　兼　（株）ハイメディック取締役）は、その提携に、次世代の発展的なメディカルセンター開発の可能性を見出した。リゾートトラスト（株）は会員制ホテル「エクシブ」や「ベイコート倶楽部」、シティホテル「ホテルトラスティ」などを運営する企業で、日本におけるリゾート会員権のトップシェアを誇る。グループ全体としてはホテルレストラン事業を核に、ゴルフ事業やシニアライフ事業など多事業を展開しており、中でもメディカル事業においては1994年にグランドハイメディック倶楽部という会員制の総合メディカルサポート倶楽部を山中湖のリゾートホテル内に創設。世界に先駆けてPET（陽電子放出断層撮影）による画像診断を取り入れた高度検診サービスを提供。一般的ながん検診では発見できなかった約４ミリの初期がんの検出に成功し、数々の学会発表や論文発表を行うなど先進医療に力を入れている。リゾートトラストグループは、そのグランドハイメディック倶楽部として当時はハイメディック山中湖コース、ハイメディック大阪コース、ハイメディック・東大病院コースの3コースを運営するなど事業拡大中であった。伏見はこのメディカル部門の新規事業企画立案の責任者で、当時の古川からの提案に大変興味を示し、米国医療機関と提携したクリニックの開業に向けて、強力な支援を行った。

「当時のグランドハイメディック倶楽部が、ハイメディック大阪コースやハイメディック・東大病院コースという新規プロジェクトを推進する中で、米国の医療機関と提携したクリニックを東京ミッドタウンの中に実現することで、今後のメディカル事業において大きなシナジーを創造することができると伏見さんは確信され、リゾートトラストの強力なバックアップを得ることができました。この判断がなければ、ＡＭＣや、現在リゾートトラストが進めている数々のメディカルプロジェクトが生まれていなかったと思います。」

そしてこの出会いにより、都市開発プロジェクトに燃えていた古川の心境に変化が生じていく。

AMC起業、そして東京ミッドタウンメディカルセンターOPEN

JHMとの提携に伴う米国滞在や伏見との出会いを通じて医療ビジネスに深入りしていく中、古川はある疑問にたどり着いた。それは、今後日本が高齢化社会を迎えていく中で、今の医療の在り方がベストなのだろうか、ということ。確かに日本の国民皆保険制度は、皆が平等に医療を受けられるという点において優れている。しかも日本の医療技術は世界トップレベルの水準といえる。しかし、医療技術の進歩などにより日本人の平均寿命は延びているものの、厚生労働省の資料によると、平均寿命と健康寿命（日常生活に支障がない寿命）には、日本人男性平均で8.84年、女性平均で12.35年の差があるというデータ※1もある。つまり、平均寿命は長くても、寝たきりになるなど生活に制限を受けている期間が10年近くもあるのが現実である。また、大学病院に通院しても、「3時間待ち3分診療」と揶揄されるように、患者満足は決して高いものとは言えないのが実情だ。 健康長寿社会を実現し、顧客第一の観点でニーズに応えるという点においては、まだまだ欧米に及ばない点も多く、そこにビジネスチャンスがあると感じた古川は2005年12月に三井不動産（株）を退職。真に健康でより美しく生きるための医療的なアプローチを開発するという新たな夢を抱き、2006年2月にAMCを設立したのである。リゾートトラストの伏見と、そして、ジョンズホプキンスインターナショナルのモハン・チェラッパ医師が、バックアップのために取締役に就任してくれた。

AMC設立後は、三井不動産（株）とリゾートトラストグループの共同出資により設立された（株）東京ミッドタウンメディスンとJHMとの間に入り、コンサルタントという立場で東京ミッドタウンメディカルセンターの開業支援に携わった。米国では美容医療やドクターズコスメをはじめ、サプリメントを含む予防医療のシーズにも触れ、またUCLA（カリフォルニア大学ロサンゼルス校）や名古屋で歯科医療チェーンを経営している歯科医、飯田吉郎氏から歯科領域における自費診療の知見を得るなど、新たなビジネスへの可能性を次々に広げていった。そしてその可能性をより確かな基盤で実現させていくために、2006年7月にAMCはリゾートトラスト（株）の子会社となり、リゾートトラストグループの一員として、その新しいビジョン一つ一つを形にしていったのである。その結果、東京ミッドタウンメディカルセンターは、一般外来診療や健診ドックセンターに加え、皮膚科形成外科クリニックノアージュやデンタルクリニック、ヘルスケアショップTMMC Plusまで併設して2007年3月にオープン。AMCは同センターのマネジメント全体を任されることになったのだ。

※1：健康寿命と平均寿命の推移 – 厚生労働省https://www.mhlw.go.jp/stf/wp/hakusyo/kousei/19/backdata/01-01-02-06.html

業直後の大きな赤字、さらに続いたリーマンショックを乗り越え2009年に黒字化

東京ミッドタウンのオープンと同時に開院した東京ミッドタウンメディカルセンター。米国最高峰の医療機関と提携したクリニックということでオープン当時から大きな注目を集めたが、決して順調には進まなかった。クリニックの新規オープンにあたって200人のスタッフが一気に集まったものの、医師をはじめとする医療従事者や事務系スタッフなど考え方の違いから意見がぶつかることも多く、人も離れていった。また売り上げも予想を下回って赤字が続き、困難の連続だったという。さらに追い打ちをかけるように2008年9月にはリーマンショックが起きた。マーケットは冷え込み、美容や審美歯科など、自費診療の患者は激減した。リゾート事業を核とするリゾートトラスト（株）にも影響はあり、AMCはオープン後まもなく追い込まれてしまう。古川はここで黒字化を実現できなければAMCも自分自身のキャリアも終わってしまうと感じ、2009年6月までに黒字化することを宣言。まさに背水の陣で経営改革に取り組んだのである。サービス一つ一つをきちんと見直し、無駄を省くとともに、伸びているサービスにリソースを集めることを徹底した。そして遂に、リーマンショック後という厳しい経営環境の中、宣言どおり2009年6月までに黒字化を達成したのである。

「本当に苦しかったですが、リーマンショックが会社の体質を変えるきっかけになりました。その時に頑張ってくれた医師をはじめ、スタッフには本当に感謝しています。今でも残ってくれている人たちは、ほとんどが管理職やリーダーとして活躍しています。」と古川は当時を振り返りながら語った。

黒字化してからは新規事業にも積極的に取り組み、次々に新たな医療サービスを開発していった。2009年7月には東京ミッドタウンメディカルセンターとして初となる会員制医療サービス「プライベートドクター」をスタート。2010年3月には東京ミッドタウン先端医療研究所におけるがん免疫療法「樹状細胞ワクチン療法」をプロデュース。同じく2010年7月には浜松町ハマサイトクリニック及び東京ダイヤビルクリニックの運営支援に関する業務委託契約を締結し、東京ミッドタウンメディカルセンター以外にも運営支援する医療機関を増やしていった。また、2011年7月に予防としての血液浄化療法を導入支援し、2012年3月には認知症予防に効果が期待される「プラズマローゲン」サプリメントの開発・販売会社を合弁で設立した。さらに同年6月には在宅医療サービスを中心とするシニア医療にも参入し、8月には放射線治療専門クリニックと業務委託契約を締結、更年期対策サプリメント「エクオール」の販売なども手掛けるようになった。顧客第一の観点で様々な商品開発に取り組むとともに、今では全国で10を超える医療機関の運営支援にAMCが携わるまでに拡大している。

パートナーとなる医師たちとの出会い

「正直なところ、医療ビジネスを展開するとなると、医師の協力なしには始まりません。年齢が大きく異ならない、将来を展望して一緒に仕事をしていただけるパートナーとなる医師の存在なくしては、AMCは成り立ちません。」と古川は語る。

AMCはそうしたパートナー医師が、執行役員に就任している。AMCの最高医療責任者執行役員である田口淳一医師は、東京大学医学部卒業後、天皇皇后両陛下の健康管理に従事する宮内庁侍従職侍医や大学病院の循環器内科の立ち上げなどに携わり、「患者第一」の理念に基づいたクリニックを日本でつくりたいと思っていた。田口医師は、そもそも、米国の超一流医療機関との提携の発案者である。その構想を実現させるために、古川と共に開業に向けて緻密な計画を練り、そして、東京ミッドタウンクリニックの院長に就任。その後に設立することになる東京ミッドタウン先端医療研究所の所長にも就任し、がん免疫療法や遺伝子検査など最先端医療を提供していく立役者となるのである。

「東京ミッドタウンクリニックの顔であり、田口先生なくしては、東京ミッドタウンクリニックもAMCという事業そのものも始まっていない。まさに創業者のお一人です。」と古川は言う。

また、同じくAMCの執行役員であり、東京ミッドタウンクリニックのVIP部門である特別診察室長に就任した渡邉美和子医師は、かつてメタボ対策を中心に、アンチエイジングや予防医療などに力を入れていたクリニックの院長を務めており、保険診療だけではカバーしきれない患者ニーズに対応してきた豊富な経験を有する。六本木においては特に会社役員や経営者が多く、渡邉医師の参画によって健康意識が強く、質の高いサービスを求める人たちに対する医療サービス体制がより充実したものとなった。また、渡邉美和子医師率いる特別診察室の存在が、のちにリゾートトラストグループとしてAMCが飛躍していく上で重要な会員制検診の受託という役割を担い、大きな力となってゆくのである。

さらに、東京ミッドタウンで美容医療やドクターズコスメの開発・販売を手掛けるにあたり欠かせなかったのは、元：東京ミッドタウン皮膚科形成外科クリニックノアージュ院長を務める今泉明子医師との出会いである。

JHMとの提携に伴い米国に滞在する中で、古川はJHMのコスメティックセンターを訪れ、衝撃を受けたという。

「ジョンズ・ホプキンスのコスメティックセンターでは、一つの施設内で皮膚科から美容形成外科など、医療から美容に至るまでのサービスを提供していました。勤務する形成外科医は、例えば午前中には美容のレーザー治療を行い、午後は皮膚がんの治療を行うといったワークスタイルです。皮膚疾患に関する治療はもちろん、お客様の審美的なニーズにも応えられる体制や、それが当たり前のように浸透していることに驚き、日本における医療の在り方として新たな着想を得ました。」と古川は当時を振り返る。

当初、東京ミッドタウンメディカルセンターが予定していたのは、一般外来診療や健診・ドックを中心としたサービス。このコスメティックセンターのモデルを日本でも採用すべきだとリゾートトラスト（株）の伏見に提案したところ、東京ミッドタウンでやることが決まった。さっそく古川は皮膚科医探しに奔走し、業界の専門医師からの紹介はもちろん、大学病院の医師とも連携の機会を求めてプレゼンして回ったが、古川が考える皮膚科医や形成外科医に出会うことはなかった。そんな矢先、オープン後に東京ミッドタウンで働くことが内定していた看護師から、米国の研究機関に勤務し、たまに美容皮膚科医として診療するために帰国している皮膚科専門医がいるという話を聞き、紹介されたのが今泉医師であった。今泉医師も当時の日本の美容医療業界における過剰な広告スタイル、安売りキャンペーンや安全に対する感覚など、その体質に強い問題意識を持っており、安全で質の高い美容医療を提供したいという強い想いを抱いていた。こうした問題意識や今後のビジョンが古川と一致し、今泉医師は日本に帰国。東京ミッドタウン皮膚科形成外科クリニックノアージュ院長に就任するとともに、安全かつ高品質にこだわったメディカル化粧品ミューノアージュの開発に着手することになった。

新たな転換期、「ハイメディック・ミッドタウンコース」スタート

こうした成長を続ける中、古川にとって新たな転換期を迎える出来事があった。それは「ハイメディック・ミッドタウンコース」という会員制の検診受託である。

グランドハイメディック倶楽部は、当時、山中湖、大阪、東大病院の3コースを展開していたが、健康意識の高まりとともに、ハイメディック会員権の需要が沸騰、3拠点の定数のオーバーが見込まれる事態となった。そこで、東京ミッドタウンメディカルセンターの一部を改修し、そこに4番目の検診拠点を開発するという案が浮上した。 また同時に、古川がＡＭＣの社長だけではなく、リゾートトラスト（株）の執行役員（メディカル本部　副本部長）を兼任するという案がでてきたのだ。この展開に古川は、AMCの社長としてどうすればよいのか、考えたという。

「同じリゾートトラストグループではあるものの、グランドハイメディック倶楽部はあくまでも（株）ハイメディックが行う事業です。私自身は「健康と美」をテーマに日本で独自の医療ビジネスを展開していきたいというAMC創業時の気持ちが強くありました。リゾートトラスト（株）の執行役員となり、東京ミッドタウンメディカルセンターがハイメディック事業の検診拠点のひとつになると、ミッドタウンクリニックやＡＭＣのオリジナリティに影響が出る可能性もあり、また私自身、リゾートトラストのメディカル本部の副本部長として、当然そこに割かなければならないリソースや時間が必要になります。さらに言えば、ハイメディック・ミッドタウンコースでは、既存のお客様に加え、約2,000人規模（当時想定）の会員様を新たに受け入れなければならず、しかも会員様は一般保険診療で受診される方と異なり、より質の高いサービスを求められます。それに応えられるだけの体制を構築しながらAMC独自のチャレンジを続けていくことが自分にできるのかと自問自答しました。」

一方で、高精度検診において世界をリードし、急激に会員数を増やしているハイメディック事業の一翼を担うのは、リゾートトラストグループへの貢献に加え、AMCやAMCで働くスタッフにとってもチャンスが広がり、有益なのではないかとも考えた。しかもVIP向けサービスについては東京ミッドタウンクリニック特別診察室の渡邊医師を中心に築き上げてきたノウハウもあり、スタッフも高い能力を発揮していた。最終的に古川は、グランドハイメディック倶楽部4番目の検診コースとなる「ハイメディック・ミッドタウンコース」を2013年10月に東京ミッドタウンメディカルセンターでスタートさせ、リゾートトラストの執行役員にも就任した。

新たな決意のもとスタートさせた「ハイメディック・ミッドタウンコース」も、予想を上回るスピードで会員数は増加。東京ミッドタウンでのキャパシティを超えるほどにまで成長を続け、古川はさらに別のハイメディック検診受け入れ先の確保に着手した。そして2015年4月、検診用として日本初となるPET/MRIやグランドハイメディック倶楽部として初となる乳房用PETなど最先端の検査機器を導入したミッドタウンクリニック東京ベイ（ハイメディック東京ベイ画像センター）をプロデュース。さらに同年12月に会員制専用のクリニック、ミッドタウンクリニック有明をプロデュース、オープンさせ、グランドハイメディック倶楽部に「ハイメディック東京ベイコース」を新設した。

医療ビジネスの視野が新たに広がる

ハイメディック事業をAMCとして取り組むことは古川に大きな影響を与えた。これまでAMCも医療機関の運営支援を通じて健診・人間ドック事業を行ってきてはいるが、画像診断はCTやMRIというところまでだった。それがハイメディック事業を担うことで、PET（陽電子放出断層撮影）という核医学や最先端検診技術に触れることができた。現在のハイメディック事業において、PETは主にがんの早期発見のために活用されているが、PETの診断能力としてはがんだけでなく、脳や心臓、血管系の疾患に関する早期発見への応用も期待されている。リゾートトラスト（株）の執行役員を兼任し、ハイメディック事業にも関わることで、古川自身は多くのことを学び、人脈はもちろん、医療ビジネスの視野が一層広がったという。

「世界最高の会員制医療サービスの創造を目指すハイメディックは常にイノベーションを重ねており、また、ハイメディックの医師や社員との交流や、ハイメディックの強みであるPETなどの核医学を深く学ぶことができたことで、医療業界における造詣が深まるきっかけとなりました。このチャンスを得られたことは非常に幸運なことであったと感謝しています。またリゾートトラスト（株）の執行役員として役員会やさまざまな委員会に参加させていただくこととなり、直接、リゾートトラスト経営陣の薫陶を受けることができ、経営というものの視野が大きく広がりました。」

リゾートトラストグループには、AMCが運営支援する医療機関をはじめ、膨大な健診・ドックのデータが蓄積されており、これらビッグデータに積極的なアプローチ、分析をすることで予防医療に活用したい考えだ。

ハイメディック事業としては2016年6月に「ハイメディック京大病院コース」、7月には「ハイメディック名古屋コース」が開業し、全国にハイメディック・ネットワークを拡大していこうとしている。

（医）進興会への業務支援、名古屋への進出。さらに健診事業を拡大

ハイメディックの検診拠点が次々と拡大していく中、さらに大きなニュースが流れた。2016年5月13日、前述の（株）ハイメディックとオリックス（株）が共同でヘルスケア事業を開始することが発表されたのである。古川は、両社が出資する（株）進興メディカルサポートの代表取締役に就任。同社は、東京都に8施設、仙台市に1施設の健診センターを持つ（医）進興会の健診事業を、財務・経理・総務・人事・広報・健診事務代行といった側面から支援する。

「（株）進興メディカルサポートと進興会の職員は全部で約650名、進興会は健診センター9か所、健診受診者数およそ年間で40万人で、これまでのMTCグループにおける健診受診者数が年間約6万人であることを考えると、かなり大きな事業体になりました。この合弁事業を通じて私たちは進興会が持つ40万人規模の健診ノウハウを学びつつ、一方で管理会計手法やコーポレートガバナンスをはじめとするMTCやAMCのノウハウを提供し、お互いの成長につなげていきたいと考えています。膨大な医療データや知見の活用、人材・学術交流を積極的に行い、さらには化粧品ミューノアージュやサプリメントの販路拡大など、既存事業との相乗効果も大いに期待しています」と古川は語る。

さらに、2017年10月には、東京ミッドタウンクリニックのフラッグシップ施設として、名古屋駅直結のＪＰタワーに、600坪の敷地を構える「ミッドタウンクリニック名駅」をプロデュース、開業。名駅エリアでは唯一の男女別受診フロアを採用し、健診激戦区の名古屋エリアでもブランド確立を目指す。

これによりリゾートトラストグループの全医療拠点数は介護付き有料老人ホームも含めると約50拠点※となり、日本有数の医療グループを構築する中でAMCはますます存在感を高めることとなった。

※2021年5月現在

3,000人の仲間とさらなるグループシナジーの追求へ

そして、2018年4月にはリゾートトラスト（株）取締役 メディカル本部長、（株）ハイメディック 代表取締役などに就任し、メディカル事業のトップとして、グループ会社も含めておよそ3,000人のスタッフを束ねる立場となった。

「私たちはもはや東京ミッドタウンクリニックの運営だけを行う組織ではなくなりました。ひいては、メディカル事業だけにとどまらず、シニアライフ事業、リゾートトラストの会員制事業、ホテルレストラン事業などの他事業との連携によって新たなサービスや付加価値を生み出し、会員様やお客様の満足度追求にもより一層知恵を絞る必要があるでしょう。
また、働き方改革やIT・AIの活用といった時代の流れも見据え、コンプライアンスの徹底、システム化による業務効率の改善にも取り組んでいきます。私が目指すのは、仕事が楽しくて、給料が高くて、早く帰れる会社。そんな会社をスタッフと一緒に作っていけたらと思います。」

そんな中、2020年5月に、製薬系企業が多く立地するライフサイエンスの拠点として発展を続ける日本橋に「日本橋室町三井タワー　ミッドタウンクリニック」が開設した。男女別受診フロアの採用や英語完全対応など国際化対応も意識した医療施設だ。しかしここでも新たな試練が立ち向かう。新型コロナウイルス感染症の世界的な流行だ。

「一回目の緊急事態宣言下で、健診・人間ドックは、不要不急の医療といわれ、医療機関に行くことが推奨されなかった。4月を予定していたクリニックの開業が遅れるだけでなく、運営支援する医療施設全体が苦境に立たされました。そんな中でも新型コロナウイルス感染症に関する情報をメルマガやWEBで発信し啓蒙活動をおこない、電話医療相談、遠隔診療などに取り組みました。この未曽有の中で、お客様に寄り添いニーズに応えられるかを常に念頭に置き、創意工夫を積み重ねました。」

さらに医療機関への通院控えが続いた状況下で、ハイメディックの会員様より体調が不安といった声が届いた際には、市販薬（風邪薬、のどの痛み、鼻風邪、漢方薬など）を推奨する情報を提供し、大きな反響に繋がった。そしてPCR検査をやってほしいという声に対して、早い段階でPCR検査キットを入手し検査を実施。また社員全員にPCR検査を実施したいという企業からの要望にもすぐにお応えした。その結果、ハイメディックの会員権を購入いただくなど思いがけないこともあった。コロナ禍という厳しい状況下においても、お客様の役に立てることを考えて実行することで、自分達のブランドを高めていけると感じた出来事だった。

人生100年時代、健康長寿を実現する医療業界のプロフェッショナル

そして古川は2021年4月リゾートトラスト（株） 常務取締役 メディカル本部長に就任し、今まで以上にリゾートトラストグループのシナジーを強化し事業に取り組みたいと語る。

「リゾートトラストは1973年に会員制ホテル事業からスタートした会社ですが、メディカルそしてシニアライフ事業は今、大きく成長しています。お客様によりご満足いただくためには、部署や会社を超えて様々なニーズにお応えしていくことが非常に重要と考えています。今まで以上にグループシナジーを強化し、全社員が一丸となって仕事に取り組んでいけるような様々なアプローチを実行していきたいと思います。」

2021年、15周年を迎えたAMCは新しいステージに立とうとしている。エイジングケア事業部では新しいブランドの立ち上げを予定している。もちろん医療に関わってきたAMCだからこそできる医師のエビデンスをもとに開発されたプロダクトを展開予定だ。再生医療分野においては幹細胞治療の提供を始め、健診・人間ドック事業では新拠点開設を予定するなど、多岐に渡って複数のプロジェクトが進行している。

改めて15年という節目に古川が求める社員像を聞いたところ「人生100年時代、健康長寿を実現する医療業界のプロフェッショナル」という言葉が返ってきた。

「人生100年時代がやってくるにあたり健康長寿の価値観も変化しています。これまでも、 “心身ともに自立した生活ができる期間＝健康寿命を伸ばすこと”が提唱されてきました。しかし、今の時代に求められている「健康長寿」の意味はそれだけではないと考えます。人生100年をどうやって豊かに生きていくのか、生涯現役を貫きたい、趣味の時間を充実させたいなど、それぞれの思いがあるのではないでしょうか。そういったニーズをいち早くとらえて、ソリューションを形にしたり、提案したりできるのが真のプロではないでしょうか」と古川は語る。

「会社というものは、当たり前ですが素晴らしいアイデアだけでは成り立ちません。それを形にしていける”人”が必要です。今でこそ多くの社員が活躍していますが、誰も最初から何でも完璧にこなせてきた訳ではありません。医師をはじめ様々な人たちとコミュニケーションを取りながら学び、経験を重ね、時には落ち込み、失敗や困難を乗り越えながら成長しています。こうして成長してきた社員がさらに重要な役割を担い、今では管理職やリーダー的存在となってプロジェクトを進めているのです。このコロナ禍での経験はもちろん、AMCが15年かけて培ってきた人脈やノウハウ、グループシナジーを最大限に活用していきたいと思います。お客様の人生と気持ちに寄り添い、何ができるかを常に考え、医療業界のプロフェッショナルとして会社と共に成長していける、そんな仲間にこれからも出会ってきたいですね。」

※JHMとの契約は2017年3月に終了しています。